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Aged 15 and over, All persons） マンアワー；時間×雇用者数（千人）（Manhour; hour×employed thousands） 賃金；時間当たり賃金、製造業　2015＝100（Wage; Manufacturing, Index, SA, Hourly Earnings (MEI)） 表5　実質国内総生産の2020年の前期比 実質国内総生産（前期比、四半期ベース、季節調整済） 年 期 日本 アメリカ イギリス ドイツ フランス イタリア スペイン 中国 韓国 2020 1-3月 -0.6 -1.3 -2.5 -1.9 -5.9 -5.5 -5.2 -10.0 -1.3 　 4-6月 -8.2 -9.0 -19.8 -9.8 -13.7 -13.0 -17.8 11.7 -3.2 　 7-9月 5.0 7.4 15.5 8.2 18.2 16.1 16.7 2.7 1.9 　 10-12月 　 　 　 　 　 　 　 　 　 出所：OECD Database "Quarterly National Accounts"（2020年11月16日現在） 日本：内閣府 「四半期別GDP速報（2020年7-9月期・1次速報）」（2020年11月16日公表資料） ※独立行政法人労働政策研究・研修機構がホームページに掲載している「新型コロナウイルス感染症関連情報： 新型コロナが雇用・就業・失業に与える影響、国際比較統計：実質国内総生産（前期比）」（2020年11月16日更新）を転載 脚注 注1　サンプル数の限界もあり、分析結果の表においては1を超える箇所や0を下回る箇所が確認される。本稿では計算された雇用調整速度を厳密なものとして数値の大きさそのものを解釈することはせず、国別の相対比較や2019年までのデータを用いた場合の結果と2020年のデータを含めた場合の結果の変化から解釈していく。 参考文献 樋口美雄（1996）『労働経済学』東洋経済. 樋口美雄（2001）『雇用と失業の経済学』日本経済新聞社. 樋口美雄・佐藤一磨（2015）「雇用、賃金統計に見る先進各国共通な流れと日本の特異性」、三田商学研究、Vol.58, No.1, pp.73-90. 内閣府（2013）「平成25年版経済財政白書」. ILO(2020) "COVID-19 leads to massive labour income losses worldwide". 研究体系 研究領域 プロジェクト研究 入力位置--> 令和4～8年度 令和8年度--> 令和7年度--> 令和6年度 令和5年度 令和4年度 平成29年度～令和3年度 令和3年度 令和2年度 平成31（令和元）年度 平成30年度 平成29年度 平成24年度～28年度 平成28年度 平成27年度 平成26年度 平成24年度 平成19年度～23年度 平成23年度 平成22年度 平成21年度 平成20年度 平成19年度 平成15年度～18年度 平成18年度 平成17年度 平成16年度 平成15年度 日本版O-NET関連のJILPT調査研究 課題研究 入力位置--> 令和8年度--> 令和7年度--> 令和6年度 令和5年度 令和4年度 令和3年度 令和2年度 平成31（令和元）年度 平成30年度 平成29年度 平成28年度 平成27年度 平成26年度 平成25年度 平成24年度 平成23年度 平成22年度 平成21年度 平成20年度 平成19年度 JILPTリサーチアイ 入力位置--> バックナンバー コラム 入力位置--> バックナンバー 研究員プロフィール・活動 入力位置--> 招聘研究員プロフィール 日本労働研究雑誌 ビジネス・レーバー・トレンド 労働問題Q&A--> 職業・キャリア関連ツール 雇用関係紛争判例集--> このページのトップへ 個人情報保護 サイトの使い方 ウェブアクセシビリティ方針 サイトポリシー 独立行政法人労働政策研究・研修機構　法人番号 9011605001191〒177-8502東京都練馬区上石神井4-8-23 Copyright c 2003- 独立行政法人労働政策研究・研修機構 All Rights Reserved.